リモートワーク求人の探し方

先ほどの事例集を見ても分かる通り、新型コロナウィルスの影響で多くの企業がテレワークの導入を急速に進めました。あなたの周りにも在宅勤務している人が増えているかと思います。

そんな人たちの話を聞いていると、自分もテレワークがしたい、在宅で働きたい、と思うのは当然です。

またテレワークは従業員だけでなく、企業側にとっても多くのメリットがあることから、今後も多くの会社がテレワークを導入することが考えられます。

ここではリモートワークで働きたいという方向けに、リモートワークに向いている職種と具体的な求人の探し方について解説します。

リモートワークがしやすい仕事の特徴

リモートワークに向いている仕事の特徴

リモートワークに向いている仕事とはどんなものでしょう?

確かにリモートワークに向いている、導入がスムーズな職種というものは存在します。しかし働く環境自体を見直すことで、リモートワークの導入が可能になったケースは多いです。

まずは、リモートワークがしやすい仕事の特徴からみていきましょう。

現場に出向かなくても良い

場所の制約がないというのは、リモートワークに必要な条件のひとつです。パソコンひとつで完結するような仕事は、リモートワークに非常に適していると言えます。逆に言えば、直接お店へ出向く必要がある、現場で施工をする、直接患者の手当や手術をする、特別な機材が揃っている場所で研究をするなどの仕事は、リモートワークにはあまり向かないでしょう。

成果やデータを共有しやすい

リモートワークの課題のひとつは評価です。これは、どちらかと言えば会社側の評価体制を改善する必要があると言えますが、プログラムや原稿、デザインなどの明確な成果物や、進捗のデータをすぐに共有できるタイプの仕事であれば評価がしやすいです。もちろんリモートワークでも、オンラインタイムカードなどを導入することによって勤務時間などをベースに評価するということも可能です。しかし、リモートワークを本格的に導入するのにあたって評価の軸自体を成果重視の方向に変えていく企業が増えています。

リアルタイムでのコミュニケーションが不要

人と直接顔を合わせて話したり、物や状況を確認するために遠方へ出向いたり、といったリアルなコミュニケーションが多い仕事はリモートワークには向きません。しかし、それらをオンラインでのコミュニケーションに置き換えることが出来れば、リモートワークへの可能性は大きくなります。

リモートワークがしやすい職種

リモートワーク 職種

ではここからは具体的にリモートワークがしやすい職種をご紹介します。

システムエンジニア・プログラマ

1番にあげられるのはシステムエンジニアやプログラマーです。これまでリモートワークラボでたくさんの会社にインタビューを行いましたが、やはりシステムエンジニアが圧倒的に多かったです。

パソコンとインターネット環境さえ整っていればほとんどの作業ができる仕事であり、職業柄、自分の作業環境の構築に積極的な人が多いというのも大きな理由です。

デザイナー・イラストレーター

成果物がはっきりとしていて、製作の過程がほぼひとりで完結できるという点で、デザイナーやイラストレーターなどもリモートワークしやすい職種になっています。

ライター・編集者

ライターや編集者も、ほとんどの仕事がパソコンだけでで完結する仕事です。何かとコミュニケーションの多い仕事ではありますが、Web会議やチャットを上手く活用できれば、快適にリモートワークすることができるでしょう。

実はこのリモートワークラボも全てオンラインで完結しているメディアです。取材はZoomやappear.in、原稿はEvernoteやGoogleDocsなどで共有。進捗管理やテキストコミュニケーションはRemottyを使います。物理的に手元に必要なものはノートパソコンとweb会議用のマイク付きイヤホンだけですので、非常に身軽です。

マーケティング

特にWebマーケティングの需要が多い昨今では、調査・分析・企画が大部分を占めるマーケティングの仕事も、リモートワークに適しています。

営業

外回り営業なども、実はすでにリモートワークしていると言える状態です。客先から客先へ移動する間にカフェなどで仕事をすることも多いかと思います。資料をクラウド化したり、お客様とのやりとりにテレビ会議を積極的に導入するようにすれば、作業効率が格段に上がるでしょう。

カスタマーサポート

顧客からの問い合わせに対応するカスタマーサポート。古来から電話やメール・チャットを基本としており、顧客と直接会う必要がありません。通信環境とパソコンやヘッドセットがあれば、十分リモートワークが可能です。ここ数年は実際に在宅でのカスタマーサポート業務の求人も増加しています。

コンサルタント

コンサルタントは、分析や調査が業務の大部分を占め、現場に常駐する必要も少ないため、リモートワークが可能。チャットやメール、web会議ツールを使ってクライアントと連絡を取り合うことで多くを補うことができます。 

翻訳業

ライティングや編集同様、業務の大部分が1人でこなす作業です。打ち合わせや校正などをオンラインだけで完結する人も少なくありません。

経理

経費精算や請求書、契約書のやりとりなどを電子化できれば十分にリモートワークが可能。セキュリティの強いシステムを導入し、運用するのに初期費用がかかるかもしれませんが、経理関連をペーパーレス化できれば、生産性もかなり上がります。

秘書

電話受付やメール返信、経理関係のデータ入力などを行う秘書の仕事も、実はリモートワークに向いています。飛行機や電車のチケットを取ったり、セミナー会場を押さえたりなどの細かい事務作業も、今は電話やネットで賄える時代です。バックオフィス業務を引き受けるオンライン秘書サービスも、着実に伸びている分野です。

新型コロナウイルスの流行や、テクノロジーの発達がきっかけで、ここで紹介した以外の職種においてもリモート化の波が来ています。企業もできるだけリモートで対応できるように環境を整えることに積極的ですし、世間もかなり好意的になっています。全ての仕事をリモートワークで行うことが難しい職種でも、オンラインでのコミュニケーションを取り入れるだけで、生産性が上がる事例も少なくありません。ここにあげた職種以外の方でも簡単に諦めずリモートワークの求人を探してみましょう。

リモートワーク求人の探し方3選

リモートワーク 求人 探し方

コロナ禍以降、幅広い企業でリモートワークが導入されました。そのため求人サイトや転職エージェントでもリモートワークはかなり意識されているようです。

リモートワークの求人を探す時の注意点としては、必ず本当にリモートワークができる会社なのか確認することです。残念ながら、求人情報にはリモートワーク可と書かれていても、実態が異なることがあります。就職を決める前に必ず確認してください。

求人サイトを利用する

コロナ禍以降、各リクルーティングサイトも、絞り込みワードに「リモートワーク」が追加されたり、リモートワーク特集ページを置いたりと変化してきています。リモートワークそのものに特化したサイトも増えていますね。

Reworker

リモートワークや副業、フリーランス、時短勤務など新しい働き方の求人だけを集めたサイトです。更新頻度も高めなので継続的にチェックするのがおすすめです。

Reworkerを見る

indeed

リモートワーク以外の求人も多いですが、サイト自体の規模が大きいため、多くの求人が見られます。

indeedを見る

Wantedly

新しい企業の求人が多く、働き方も柔軟な企業が多いので、リモートワークの求人を見つけられる可能性は高いです。

Wantedlyを見る

リクナビ

就職・転職大手のリクナビでも、検索ワードに「リモートワーク」と入れると多くの企業が上がってきます。それだけスタンダードになってきたということですね。

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転職エージェントを利用する

転職したい人と採用したい企業の間に入って、募集から入社までをサポートするのが「転職エージェント」。ひとりひとりに担当営業がつき、マッチしそうな企業を提案してくれるところから、実際に採用されるまで全てをサポートしてくれます。「リモートワークを重視したい」とあらかじめ伝えておけば、マッチする企業を紹介してもらえますよ。

リクルートエージェント

求人数と転職実績の多さが自慢の最大手。運営元はあのリクルートですから、老舗として多くの経験を売りにするのも納得です。ひとまず登録しておきたいエージェントですね。

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ビズリーチ

印象的なCMでお馴染み。急成長しているエージェントです。管理職や専門職などのハイクラス人材に特化し、国内最大級と呼ばれています。ある程度以上を狙いたいプロフェッショナル人材におすすめです。

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マイナビエージェント

20代〜30代の特に若手に人気のエージェントです。豊富な求人数が自慢ですが、特に非公開求人の多さに定評があります。他では知り得ない独占求人も多数扱っているそうですよ。

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duda

リクルートエージェントやマイナビエージェントと並ぶ人気を誇る大手エージェントです。限定オリジナル求人が多く、全体の80%が非公開求人だそう。転職市場に精通したプロのアドバイザーが、懇切丁寧に支援してくれるというところも魅力的ですね。

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企業に直接問い合わせる

そもそも求人サイトに情報を出していないという企業も多数あります。また、リモートワークについて情報に明記していないという場合も。気になる企業や憧れの企業がある場合は、直接HPを確認して人事に問い合わせてみるのもひとつの手段です。