テレワークにおすすめのレンタルオフィスとは?特徴〜メリットも解説

働き方改革によりテレワークをはじめ多様なワークスタイルが社会に浸透しつつある今、レンタルオフィスやシェアオフィスというキーワードを耳にすることが増えてきました。

この記事ではテレワークにおすすめのレンタルオフィスについて紹介します。シェアオフィスやコワーキングスペースなど、似たようなサービスとの違いやレンタルオフィスのメリットもお届けするので、ぜひ最後までご覧ください。

テレワークの推進で注目されるレンタルオフィス

テレワークの浸透によって、近年注目を集めているのがレンタルオフィスです。

レンタルオフィスとは、最短1時間から貸し切ることができるオフィスのこと。業務に必要なプリンターやWi-Fiはもちろん、プロジェクターやホワイトボードなども完備されています。

短期的な利用はもちろん、サテライトオフィスのように複数拠点を設けたい時にも活用できるとあり、レンタルオフィスの需要も年々増加してきました。

2017年からは日本政府により2020年東京オリンピックに向けて「テレワーク・デイズ」を展開。混雑が予想されるオリンピック開催期間に合わせてテレワークを推進しています。

2019年度のテレワーク・デイズは

  • 開催期間:7月22日〜9月6日
  • 実施団体(企業・県):1,185団体以上

となっており、この他、応援団体や協力団体なども加え大規模な開催になる予定です。

レンタルオフィスを運営する企業の中には、テレワーク・デイズの期間中オフィスを無料解放してテレワークの促進を後押ししています。

この現状を見ても分かる通り、今後は日本国内でもテレワーク化が進み、レンタルオフィスをはじめシェアオフィスやコワーキングスペースなどでもリモートワークを行う人口が増えると予想されます。

レンタルオフィス、シェアオフィス、コワーキングスペースの違い

テレワークの推進によって注目を浴びる貸しスペースにはレンタルオフィス、シェアオフィス、コワーキングスペースなど複数の形態があります。

ここでは一見同じように見えて特徴が異なる、3つの貸しスペースについて違いを解説します。

レンタルオフィスはセキュリティが強固

レンタルオフィスの最大の特徴は、プライベートな空間かつセキュリティが強固になっていること。

レンタルオフィスならではの特徴は下記の通りです。

  • 鍵付きの個室
  • 許認可が必要な業種の開業に対応

レンタルオフィスは、決まった個室を借りる仕組みなので賃貸に近いイメージになります。

専用の部屋をレンタルすることができるため、税理士や宅地建物取引業など、開業に許認可が必要な業種にも対応しているのが特徴です。

個室は1人用から会議に使えるものまで様々なサイズがあり、プライバシーが守られているため機密情報の漏洩を防ぐこともできます。

シェアオフィスはフリーアドレス型

シェアオフィスは特定の個室を持たないフリーアドレス型のオフィスです。

利用者は基本的に自由席のため、シェアオフィス内の好きな場所を探して仕事をします。

シェアオフィスによっては、会議室を別途用意している場合もありますが、複数の企業やフリーランスとオフィスをシェアするというのが基本。

特定の部屋をレンタルできるわけではないので、許認可が必要な業種では利用できませんが、その分レンタル料が割安になる傾向にあります。

時間単位での利用から月契約まで、様々な利用用途に対応しているのも特徴です。

コワーキングスペースはコミュニティ色が強い

コワーキングスペースは、シェアオフィスと同じく1つの場所を共有するスタイルです。

シェアオフィスとの違いは、よりコミュニティ色が強いということ。

コワーキングスペース自体がイベントを企画して交流会などを開催したり、業種の異なる利用者が交流する場としても利用されるのが最大の特徴です。

企業はもちろん、フリーランスや副業をする社会人の利用者も沢山います。レンタルオフィス、シェアオフィスと比較して最も多様性と社交性のある貸しスペースと言えるでしょう。

1日利用から月または年間契約にも対応しており、比較的安いレンタル料で利用できます。

テレワークにレンタルオフィスを利用するメリット

テレワークを進めるにあたり、レンタルオフィスを利用することで得られるメリットを紹介します。

テレワークにレンタルオフィスを利用するメリットは

  • オフィス維持コストの削減
  • オフィスのサイズや場所を自由に選べる
  • 仕事のメリハリがつき生産性が上がる
  • 社員の希望に合わせた時間で働ける
  • 遠いオフィスまで出勤する必要がない

などがあるでしょう。

オフィス維持コストの削減

テレワークを全社員に導入している会社であれば、レンタルオフィスを活用することでオフィス自体の維持コストを削減できます。

賃料の高い都内にオフィスを借りている会社がテレワークを導入し、必要な時だけレンタルオフィスを利用すればコストを大きくカットできるはず。

また、サテライトオフィスのように複数の拠点でレンタルオフィスを利用することも可能です。「優良企業で働きたいけど都会には出たくない」という優秀な人材がいた場合、レンタルオフィスとテレワークを組み合わせることで人材獲得にも有利に働きます。

オフィスのサイズや場所を自由に選べる

レンタルオフィスは利用目的に合わせて様々なサイズが用意されているため、プロジェクト単位でオフィスの規模を変えられます。

  • 地方でのプロジェクト
  • 複数の拠点でミーティング
  • 個人で集中したい時に利用

上記のように利用するレンタルオフィスのサイズを変えることで、1人〜大人数まで目的に応じて対応できるのが特徴です。

1日のみのサテライトオフィスとして活用すれば、社員を遠方まで出社させる必要がなく業務の生産性を落とすリスクを最小限にできるでしょう。

仕事のメリハリがつき生産性が上がる

テレワークで業務を行う場合、レンタルオフィスを利用することで仕事とプライベートのメリハリをつけることができます。

在宅勤務可能なテレワークでは、自宅やカフェなどで仕事をすることも多いです。

しかし、居心地の良い空間では仕事への集中力に欠けてしまうこともしばしばあります。カフェで仕事をしようとしても隣席の会話や匂いなどが気になってしまう方も少なくないでしょう。

レンタルオフィスは「仕事をする場所」として作られているため、適度な緊張感を保つことができます。

社員の希望に合わせた時間で働ける

レンタルオフィスを活用することで、社員の希望に合った時間で働ける環境を構築できます。

戦力になる社員が結婚や育児など、プライベートな理由でフルタイム出勤できなくなったとしても近くにレンタルオフィスがあれば問題を解消することもできるでしょう。

テレワークとレンタルオフィスの組み合わせで時間の縛りを緩和することもできるはずです。

社員の要望に応えられる柔軟な会社であれば離職率の低下というメリットも得られます。

遠いオフィスまで出勤する必要がない

レンタルオフィスを利用してサテライトオフィス化することで、遠方の本社まで出勤する必要がなくなります。

通勤に必要な時間を削減できれば、社員に無駄な労力を負わせることがなくなりストレスを軽減することもできるでしょう。

「優秀な人材は都内に集まる」という従来の常識を覆すことで、社員が快適に働ける環境を構築することができます。

まとめ

働き方改革によって推進されるテレワークは、レンタルオフィスのような新しい「仕事場」によって生産性を高めることができます。

時間単位で利用可能なレンタルオフィスであれば

  • 普段は在宅でテレワーク
  • 月に1度のミーティングはレンタルオフィス

というような柔軟な働き方も可能です。

オンラインツールで連絡を取り合うテレワークですが、面と向かって話し合える場を設けることも大切です。

テレワークとレンタルオフィスの柔軟性を味方につけて、会社、社員ともに働きやすい環境を構築してみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人

茂木 太郎
茂木 太郎

フリーライター、ブログ、輸入物販をしながら海外ノマドをしているフリーランス。場所に縛られない生き方をしながら体験談をブログで発信中。主にヨーロッパとアジアを周遊しながら仕事をする生活を続けており、ストレスのない自由な働き方を追求しています。

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