ヴイエムウェア株式会社、アジア太平洋地域12カ国約2,100人を対象にしたワークスタイル実態調査の結果を発表

ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:三木 泰 雄)は本日、VMwareが実施した、日本を含むアジア太平洋地域12カ国のビジネスパーソン約2,100人を対象にしたITを活用したワークスタイル実 態調査「VMware New Way of Life Study」の結果を発表しました。

この調査は、VMwareの委託を受けシンガポールのマーケティング・リサーチ会社であるAcorn Marketing & Research Consultants社が2012年12月~2013年1月にかけて各国で行いました。

調査によると、日本では会社から業務用に支給されているコンピューターの社外への持ち出しについて、70%の回答者が「禁止されている」と回答しており、 昨年の調査から引き続き高い割合を示しています(昨年調査では71%)。その理由(複数回答)として、「情報漏えいの防止」(94%)や「紛失・盗難のリスク」(56%)などが挙げられています。

その一方で、「業務上、ITのモバイル化は必要であると感じる」と回答した割合が全体の82%にのぼり(5段階評価で5が 最高で、3-5と回答した割合)、その他のアジア太平洋地域と同様(80~99%)にリモートワークやモバイルを活用したワークスタイルに対する要望が高いことが明らかになっています。

ヴイエムウェア株式会社 Webサイトより
https://www.vmware.com/jp/company/news/releases/Life-Study-13q1

リモートワークという働き方が広く浸透するにはまだ時間が必要そうですが、場所にとらわれないワークスタイルに興味も持つ人が増えているのは嬉しいですね!

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