よくあるリモートワークのパターン6種を解説!あなたの会社にはどのタイプが有効?

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リモートワークをこれから導入しようと考えている方、どういう形で始めようか、迷っていませんか?

全社員好きなようにリモートワークを選択できる体制が整えられるのが理想ですが、「いきなりフルリモートはハードルは高すぎる」「会社の状況に合った選択をしたい」「とりあえずトライアル的に試してみたい」など思うところも様々でしょう。

よくあるリモートワーク制度のパターンと、導入の注意点について解説します!

頻度はどうする?

カレンダー

月や週でリモートワークできる限度を設定する、または毎週決められた曜日をリモートワークデイとして、全員が参加するなど、リモートワークできる頻度を決めることは、導入へのステップのひとつとして重要です。まずは少ない頻度で始めてみるということは、初めての導入に戸惑う人たちが慣れるためには有効かもしれません。

対象者の線引きは?

チーム

対象者の線引きもルール作りの時に考えておきたい要素のひとつです。正社員に限定するのか、契約社員、パートタイマー、アルバイトまで全て含めるのか、事務職などPCひとつで作業が完結するような職種は比較的導入しやすいですが、営業職など外部とのコミュニケーションが多い職種をどう扱うのかを考えることも大切ですね。

よくあるリモートワークパターン6種

ホームオフィス

1. 週1回、特定の社員がリモートワーク

例えば毎週決まった曜日に休まざるを得ない社員が出てきた場合に、リモートワークを特例的に使用する企業も多く見られます。この場合はあまりコミュニケーションを必要とせず、内省的な作業をリモートワーカー側が集中してこなす日にするのが良さそうです。

2. 毎日、特定の社員がリモートワーク

規模の小さな企業で多く見られるケースです。のっぴきならない事情で通勤が困難になってしまった社員と、web会議を主なコミュニケーションとしてやりとりすることが多いようです。

どうしてもオフィス側がチームの重心となってしまいがちなので、リモートワーカーが孤立しないように、情報の並列化や、チャットなどでの細かいコミュニケーションを怠らないようにするのが大切です。

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3. 週1回、一部の社員がリモートワーク

週にリモートワークできる日数の上限を決めて、希望する社員に事前申請をさせるというやり方。比較的大きな企業でも多く取り入れられている方法です。

誰がどこでなにをしているのかがわからなくなりがちですので、チャットやweb会議ツールを使ってのコミュニケーションを重視し、ペーパーレス化して情報の共有を徹底する必要があります。

4. 毎日、一部の社員がリモートワーク

事務職などリモートワークでも障壁の少ない職種の社員や、子育てや介護、持病などを抱えた社員を対象にフルリモートを許可する会社も最近増えてきています。会議は全てweb上で行うようにして、それに全員が慣れること、何かあればすぐにチャットやweb会議で声をかける習慣を意識することが必要です。

一定の人数が毎日リモートワークするようになるのであれば、バーチャルオフィスツールの導入を検討してみるのも有効です。

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5. 週1回、全社員でリモートワーク

週に1度リモートワークデイを定めて全社員が参加するというやり方。リモートでのコミュニケーションを全員で定期的に体験できるので、ここからより開いた形への導入へ繋げる会社も多いようです。

チャット、web会議ツールは使いこなせるようになるのが必須です。「出社・退社」の概念を使用するかどうかも検討する必要がありそうです。離席や着席はチャットで宣言し合うなど、チームごとにでもルールを決めておくと良さそうです。

6. 毎日、全社員でリモートワーク

事務所を設けず、webを通じてのコミュニケーションだけでチームを成立させられるのは理想ですが、自由出社できる事務所も用意しつつ、自宅や任意の場所から社員それぞれが自由にリモートワークを行う、という形態の会社も着実に増えてきています。

フルリモートの場合は、決まったチャットツールやweb会議ツールがあると便利です。また、web上でチーム全員が一堂に会することができる、バーチャルオフィスツールの導入も強くおすすめします。

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会社にとって最もやりやすい方法から導入を

アイディア

既存の会社システムが構築されてしまっている中で、いきなり全員がフルリモートで、とするのは制度的にも精神的にも非常に困難です。

少ない頻度や少ない人数で始めて、問題点を話し合いながら徐々に実用化させていく、というやり方なら、リモートワークに対して懐疑的な社員にも理解されやすくなるかもしれません。

あなたの会社にとって、どんなタイプから導入させていくのが有効か、ぜひ考えてみてください。

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